9.11から７年を迎えた昨日、米独立系機関からある調査結果が公表された。世界中の多くの人々が最早、「米同時中枢テロがアルカイダの犯行だとは信じていない」という衝撃的なものである。
WorldPublicOpinion.orgが世界１７カ国１万６千人にアンケートを行ったところ、9.11がアルカイダの犯行だと答えた人は４６％にとどまり、１５％がアメリカ政府の自作自演だと答えている。驚くべきは、西側の一員であるドイツで陰謀説を支持している人が２３％に上ったことだ。
陰謀説（自作自演説）は9.11直後から様々な人々によって唱えられてきたが、７年経った今、もはや世界では定説になった感がある。陰謀説の根拠はいずれも情況証拠に基づいており、にわかに全肯定できるものではない。ただ、その情況証拠の量があまりに膨大であり、9.11に米政府が何らかの関与をしたと疑うに十分なものと言える。
陰謀説に関しては様々な著作や映画があるが、代表的なものが、
ドキュメンタリー映画Loose Changeだろう。
様々な情況証拠を突きつけ、アメリカ政府の自作自演説を展開している。
もっとも、9.11直後にパキスタンを訪れた時、すでに現地の一般市民はみな当然のように米謀略説を主張していた。逆に、西側諸国の市民にこの説が浸透するのに、７年もかかったという見方もできる。その間にアフガニスタンやイラクで大量の血が流された。
このアンケートはなぜか日本で行われていないが、もし行えばどのような結果が出ただろうか。自民党総裁選では相変わらず、候補者たちがアメリカの対テロ戦争への盲目的な追随を訴えている。イラク戦争の正当性どころか、9.11の真相にすら世界が疑惑の目を向ける中、日本政府の対応は世界の趨勢に完全に逆行している。
9.11の真相を究明する作業は、今も世界中で続けられている。